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道路構造
[ジャンクション] [インターチェンジ] [シールド構造] [開削トンネル] [掘割方式] [換気塔] [環境施設帯] [3環状9放射] [放射状道路] [アクアライン] [ロードプライシング] [ＴＤＭ] [大深度地下] [大深度地下使用法][災害時等の迂回機能（リダンダンシー）] [ハンプ][道路構造令][地下水流動保全工法][道路トンネル非常用施設設置基準][道路橋示方書]
1	ジャンクション （JCT、Junction）	高速道路と高速道路が分岐合流するインターチェンジをジャンクションという。
2	インターチェンジ （IC、Interchange）	立体交差する道路の相互間、または近接する道路相互間を連絡路によって立体的に接続する施設。
3	シールド構造	地上から掘削は行わず、地下部でモグラのようなシールドマシンによりトンネルを構築するもの。地上部からの工事を最小限に抑えることが可能となる。 （※左図は構造を示したイメージ図で実際とは異なります）
4	開削トンネル	一旦、地上部から開削して道路構造物を構築し、再び埋め戻すもの。地上部から掘削するため、工事中は、建物の移転が必要。 （※左図は構造を示したイメージ図で実際とは異なります）
5	掘割方式	地上部から開削して道路構造物を構築する地下構造の一方式。半地下構造の意。原地盤より下に掘った形で作られる道路等の構造で、擁壁等により両側の地盤をおさえる形式。 （※左図は構造を示したイメージ図で実際とは異なります）
6	換気塔	トンネル（地下構造）内の排出ガスを処理する換気施設のこと。もしくは、その施設で処理されたトンネル空気を大気中の上空高く拡散するための塔のこと。
7	環境施設帯	沿道の良好な生活環境を保全するための空間のこと。 （※左図は構造を示したイメージ図で実際とは異なります）
8	3環状9放射（ネットワーク）構想	東京圏の道路網を表したものであり、３環状とは中央環状線、外かん、圏央道のことであり、９放射とは湾岸道路、第三京浜、東名高速、中央道、関越道、東北道、常磐道、東関東道（水戸線）、東関東道（館山線）をいう。
9	放射状道路	一点集中型の自然発生的な大都市に見られる最も基本的な道路で、都心と周辺都市を結び、都市間交通のための幹線道路としての役割をもつ。国道に指定されている道路が多い。 自然発生的な都市では、この放射状道路に沿って市街化が広がり、都市が発達するが、ある程度膨張すると、これらの放射状道路を相互に連絡する環状道路を必要とするに至り、東京、大阪その他諸外国に見られる放射環状型の大都市を形成する。
10	アクアライン （東京湾アクアライン）	神奈川県川崎市と千葉県木更津市を結ぶ、片側2車線・延長15.1kmの一般有料道路。首都圏の環状道路のひとつ。
11	ロードプライシング	渋滞地域や渋滞時間帯の道路利用に対して、課金により大量公共輸送機関の利用促進や利用時間の平準化を図るＴＤＭ手法。
12	ＴＤＭ（交通需要マネジメント）	車の利用者の交通行動の変更を促すことにより、都市または地域レベルの道路交通混雑を緩和する手法の体系。例えばパークアンドバスライドなどの公共交通機関の活用や、時差出勤、フレックスタイムの導入、ロードプライシング、相乗りの推進等を行い、輸送効率の向上や交通量の時間的平準化を図るもの。（ＴＤＭ：Transportation Demand Managementの略）
13	大深度地下	次の（1）又は（2）のうちいずれか深い方以上の深さの地下をいう。（1）地下室の建設のための利用が通常行われてることがない深さ（地下40ｍ以深）。（2）建築物の基礎の設置のための利用が通常行われていない深さ（支持地盤面から10m以深）。対象地域は、首都圏・近畿圏・中部圏。
14	大深度地下使用法	正式名称は「大深度地下の公共的使用に関する特別措置法」といい、公共の利益となる事業による大深度地下の使用に関し、当該事業の円滑な遂行と大深度地下の適性かつ合理的な利用を図ることを目的とした法律で、Ｈ13.4.1から施行された。また、同法に基づきＨ13.6.5に首都圏大深度地下使用協議会が発足した。
15	災害時等の迂回機能（リダンダンシー）	自然災害などにより、一部区間が通行止めとなっても、交通ネットワークが機能するための迂回機能。
16	ハンプ	ドライバーがスピードを落とすことを狙い、道路に凸型の舗装を施すこと。
17	道路構造令	道路を新設し、又は改築する場合における道路の構造の一般的技術的基準であって幅員や勾配などについて定めたもの。
18	地下水流動保全工法	構造物及び土留め壁により遮断される帯水層部分を地下水が流れる構造とし、現況の地下流動状況を確保するもの。
19	道路トンネル非常用施設設置基準	道路トンネルにおける非常用施設の設置に関する基準であって、通報・警報設備、排煙設備、避難誘導設備などについて定めたもの。
20	道路橋示方書	橋や高架の道路などに関する技術基準であって、設計における荷重、使用する材料、地震時における安全性の確認のための規程をとりまとめたもの。